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鏡で口の中を覗いてみたら、喉の奥が真っ赤になっている。でも、熱はないし、体もだるくない。そんな経験はありませんか。発熱を伴わない喉の赤みは、多くの人が経験する症状ですが、その背景には様々な原因が隠されています。単なる軽い炎症から、注意が必要な病気のサインまで、可能性を知っておくことが大切です。まず、最も一般的な原因が「ごく初期の風邪」です。本格的な風邪の症状（発熱、鼻水、咳など）が現れる前段階として、ウイルスが最初に付着する喉の粘膜で、軽い炎症が起きている状態です。この段階で、十分な休息と栄養、うがいなどを心がけることで、本格的な発症を防げることもあります。次に考えられるのが、「物理的な刺激や環境要因」です。例えば、カラオケで歌いすぎたり、大声で応援したりして喉を酷使した場合、声帯だけでなく咽頭の粘膜も炎症を起こして赤くなります。また、空気が乾燥している冬場や、エアコンの効いた部屋に長時間いると、喉の粘膜が乾燥し、防御機能が低下して赤みが出やすくなります。辛いものや熱いものの食べ過ぎ、飲酒、喫煙なども、喉の粘膜を直接刺激し、赤みを引き起こす大きな原因です。さらに、見逃されがちなのが「逆流性食道炎」です。寝ている間などに、胃酸が食道を通って喉まで逆流してくることで、喉の粘膜が胃酸によって焼かれ、慢性的な炎症を起こして赤くなります。喉のヒリヒリ感や、咳払い、声がれ、胸やけといった症状を伴うことが多いのが特徴です。また、「アレルギー反応」によって喉が赤くなることもあります。花粉やハウスダストなどが喉の粘膜に付着し、アレルギー性の炎症を引き起こすのです。鼻水や目のかゆみといった他のアレルギー症状があれば、その可能性が高いでしょう。このように、熱がない喉の赤みは、一過性の刺激から、生活習慣に起因するもの、あるいは消化器やアレルギーの病気まで、その原因は多岐にわたります。赤みが数日たっても引かない、あるいは他の症状が出てきた場合は、専門医に相談することが大切です。

自分自身が、あるいは周りの景色が、ぐるぐると回転するわけではない。けれど、まるで雲の上を歩いているかのように、体がふわふわと浮いているような感覚。あるいは、船に揺られているような、地に足がついていないような、不安定な感じ。この、多くの人が経験する「ふわふわするめまい（浮動性めまい）」は、その原因が多岐にわたるため、「一体、何科を受診すれば良いのだろう？」と悩んでしまう、非常に厄介な症状です。この問いに対する最初のステップとして、まず受診を検討すべき診療科は「耳鼻咽喉科」です。なぜなら、めまいの原因として最も頻度が高いのは、体のバランスを司る三半規管や耳石器といった「内耳（ないじ）」のトラブルだからです。耳鼻咽喉科医は、めまいの専門家です。特殊な眼鏡（フレンツェル眼鏡）をかけて眼球の動き（眼振）を観察したり、体の平衡機能を調べる検査を行ったりすることで、めまいの原因が耳から来ているものなのか、あるいは他の場所にあるのかを高い精度で鑑別することができます。良性発作性頭位めまい症（BPPV）やメニエール病といった、耳が原因のめまいの多くは、耳鼻咽喉科での専門的な治療によって改善が期待できます。しかし、ふわふわするめまいの場合、耳に異常が見つからないケースも少なくありません。その場合、次に考えられるのが「脳」の問題です。ろれつが回らない、手足がしびれるといった神経症状を伴う場合は、脳梗塞や脳腫瘍などの危険な病気の可能性も否定できないため、一刻も早く「脳神経外科」や「神経内科」を受診する必要があります。また、こうした明らかな神経症状がなく、ふわふわ感が続く場合は、「自律神経の乱れ」が原因であることも非常に多いです。この場合は、「心療内科」や「精神科」が専門となります。このように、ふわふわするめまいは原因が複雑なため、最終的に複数の科の協力が必要になることもあります。しかし、まずは最も可能性の高い耳の病気を除外するという意味で、「耳鼻咽喉科」を最初の相談窓口とすることが、的確な診断への最も合理的で安心なスタートラインと言えるのです。

起立性調節障害（OD）と診断された後、病院では具体的にどのような治療が行われるのでしょうか。ODの治療は、単に薬を飲むだけでなく、日常生活の工夫や、環境調整、心理的なサポートといった、多角的なアプローチを組み合わせて、根気よく行っていくことが基本となります。治療の目標は、つらい症状を和らげ、子供が自信を取り戻し、年齢相応の社会生活（主に学校生活）を送れるようにサポートすることです。まず、治療の土台となるのが「非薬物療法」、すなわち生活指導です。医師は、ODがどのような病気であるかを、本人と家族に詳しく説明し、それが本人の「怠け」ではないことを理解してもらうことから始めます。そして、日常生活で実践できる、具体的な工夫を指導します。例えば、脳への血流を増やすために、「水分を一日一点五～二リットル、塩分を多めに（十～十二グラム程度）摂ること」。立ち上がる時は、頭を下げて、ゆっくりと時間をかけて起き上がること。日中、特に午前中は、横になっている時間をできるだけ減らし、座っているだけでも良いので体を起こしておくこと。そして、症状を悪化させないために、適度な運動（ウォーキングなど）で下半身の筋力をつけ、血流を改善すること、などです。次に、これらの非薬物療法だけでは症状の改善が不十分な場合に、「薬物療法」が検討されます。ODの治療で用いられる薬は、病気そのものを根治させるものではなく、つらい症状を緩和し、非薬物療法を続けやすくするための「補助輪」のような役割です。主に、立ち上がった時の血圧の低下を防ぎ、脳血流を維持するための昇圧剤（血圧を上げる薬）が処方されます。また、症状に応じて、頭痛薬や、自律神経のバランスを整える漢方薬などが用いられることもあります。さらに、学校生活への復帰をサポートするための「環境調整」も、重要な治療の一環です。医師は、学校の先生に病気について正しく理解してもらうための「診断書」を作成し、体育の見学や、試験時間の配慮、そして何よりも「遅刻しても登校を認めてもらう」といった、具体的な配慮をお願いしてくれます。これらの治療を組み合わせ、焦らず、子供のペースに合わせて進めていくことが、回復への最も確かな道となります。

夏の暑い日、あるいはマタニティスイミングで体を動かしたい時、多くの妊婦さんが「プールに入っても、お腹の赤ちゃんに影響はないだろうか」「何か感染症にかかるリスクはないのだろうか」という疑問や不安を感じることでしょう。結論から言うと、健康な妊婦さんが、きちんと衛生管理されたプールを適切に利用するのであれば、過度に心配する必要はありません。しかし、いくつかのリスクと注意点を正しく理解しておくことが、安全に楽しむための大前提となります。まず、多くの妊婦さんが心配するのが、「膣から水が入って、細菌に感染し、赤ちゃんに影響が及ぶのではないか」ということでしょう。しかし、健康な妊娠状態であれば、子宮の入り口は子宮頸管粘液によって固く栓がされており、さらにその奥は卵膜によって守られているため、プール水が直接子宮内に侵入し、赤ちゃんに感染が及ぶという可能性は極めて低いと考えられています。プールの水は、法律で定められた基準に基づき、塩素によって適切に消毒されており、病原性のある細菌はほとんど存在しません。ただし、注意が必要なのは、プールサイドや更衣室、シャワー室といった、湿気が多く、人の往来が激しい場所です。これらの場所では、白癬菌（水虫の原因菌）や、ウイルス性のイボ（尋常性疣贅）などに感染するリスクがあります。また、塩素濃度が低い、あるいは利用者が非常に多いプールでは、結膜炎（はやり目）の原因となるアデノウイルスや、咽頭結膜熱（プール熱）などに感染する可能性もゼロではありません。さらに、カンジダ膣炎などの性感染症を持っている場合、プールの塩素が刺激となって症状が悪化することもあります。このように、プールそのものの水質よりも、プールという環境に付随する様々な感染症のリスクが存在することを理解しておく必要があります。そして、最も重要なのは、プールに入る前に、必ずかかりつけの産婦人科医に相談し、許可を得ることです。切迫早産や前期破水のリスクがある、あるいは何らかの感染症にかかっているなど、個々の状態によっては、プールに入ることが禁忌となる場合があります。医師の許可を得た上で、ルールを守って楽しむ。それが、妊婦さんのプール利用の鉄則です。

「もう高校生なのに、小児科に行くのは恥ずかしい」。そう感じるお子さんもいるかもしれません。しかし、子供の頃からずっとお世話になっている「かかりつけの小児科医」に、高校生になっても引き続き診てもらうことには、実は大きなメリットがたくさんあります。それは、内科では得難い、継続的なケアに基づいた安心感です。最大のメリットは、医師がその子の「成長と発達の全過程」を把握していることです。生まれた時からの体重や身長の推移、受けた予防接種の全履歴、過去にかかった病気やアレルギーの有無、薬に対する反応など、その子の健康に関する膨大なデータが、カルテには記録されています。この長年にわたる情報があるからこそ、現在の症状が、その子の体質からくるものなのか、あるいは何か新しい異常が起きているのかを、より深く、的確に判断することができるのです。例えば、長引く咳一つをとっても、それが単なる風邪なのか、あるいは幼少期からの喘息の兆候が再び現れたのかを、過去のデータと照らし合わせながら見極めることができます。また、小児科医は、体の成長だけでなく、思春期という多感な時期の「心の発達」にも精通しています。起立性調節障害や、ストレスによる心身の不調など、この時期に特有の悩みに対しても、専門的な視点からアプローチしてくれます。小さな頃から知っている医師だからこそ、高校生本人も心を開きやすく、親には言えないような悩みを相談できる、というケースも少なくありません。さらに、子供の頃から続く慢性疾患（アレルギー、喘息、てんかん、発達障害など）を抱えている場合、その病気の専門家である小児科医の継続的なフォローは不可欠です。病状が安定しているからといって、突然、内科に移るのではなく、成人医療を専門とする医師へ、適切な情報提供と共にスムーズに引き継いでもらう「移行期医療（トランジション）」をサポートしてくれるのも、かかりつけ小児科医の重要な役割です。子供から大人へと変化していく大切な時期だからこそ、その子の全てを知る専門家がそばにいてくれる。これほど心強いことはないでしょう。

起立性調節障害（OD）は、自律神経という「体の問題」と、学校や友人関係のストレスといった「心の問題」が、鶏と卵のように複雑に絡み合って発症・悪化することが多い病気です。そのため、治療にあたっては、体の側面と心の側面、両方からのアプローチが不可欠となり、どの診療科を選ぶべきか、保護者の方は深く悩むことでしょう。「小児科」「心療内科」「精神科」、それぞれの役割の違いを理解し、お子さんの状態に合った科を選ぶことが大切です。まず、第一選択となるのは、やはり「小児科」です。特に、思春期の心身症に詳しい小児科医は、ODの診断と身体的な治療の専門家です。新起立試験による診断、血圧を上げる薬や漢方薬の処方、そして日常生活指導といった、身体面からのアプローチを行います。また、学校との連携（診断書の作成や、体育の見学、遅刻への配慮のお願いなど）についても、積極的にサポートしてくれます。まずは小児科で、身体的な基盤を整えることが治療のスタートラインです。次に、「心療内科」です。心療内科は、ストレスなどの心理的な要因が、体の症状として現れる「心身症」を専門とします。ODはまさに心身症の代表格です。身体的な治療だけでは改善が見られない場合や、不登校や不安感が強い場合に、心療内科の受診が勧められます。心療内科では、カウンセリングを通じて、お子さんが抱えているストレスの原因を探り、それに対処する方法（ストレスコーピング）を一緒に考えてくれます。必要に応じて、不安を和らげる薬が処方されることもあります。そして、「精神科（児童精神科）」です。精神科は、うつ病や不安障害といった、心の症状そのものが主となる病気を専門とします。もし、ODの症状に加えて、「死にたい」といった気持ちを口にする、自傷行為がある、幻覚や妄想が見られるといった、より深刻な精神症状が伴う場合は、精神科での専門的な治療が必要となります。実際には、これらの科の境界は曖昧で、小児科医がカウンセリングマインドを持って接してくれたり、心療内科と精神科が同じクリニック内で診療していたりすることも多いです。大切なのは、一つの科に固執せず、小児科をベースキャンプとしながら、必要に応じて他の専門家の力も借りていく、というチームアプローチの視点を持つことです。

自律神経失調症の疑いで、勇気を出して心療内科を受診しようと決めても、「一体、何をされるのだろう」「どんな話をしなきゃいけないんだろう」と、不安でいっぱいになるのは当然のことです。心療内科での診察は、決して怖いものではありません。むしろ、あなたの苦しみを理解し、共に解決策を探していく、パートナーシップの始まりです。ここでは、初診から治療開始までの一般的な流れをご紹介します。まず、初診で最も時間をかけて行われるのが、丁寧な「問診」です。医師やカウンセラーは、あなたの話をじっくりと聞くことから始めます。どのような症状が、いつから、どんな時に、どの程度つらいのか。そして、その症状だけでなく、あなたの日常生活、仕事や家庭でのストレス、睡眠や食事の状況、これまでの病歴、性格的な傾向など、あなたという人間を多角的に理解しようとします。うまく話せるか心配かもしれませんが、話したいことから、話せる範囲で構いません。これが、診断と治療方針を決める上で、最も重要なプロセスです。次に、必要に応じて「心理検査」が行われることがあります。質問紙に答えたり、簡単な作業をしたりするもので、あなたのストレスの度合いや、抑うつ気分、不安の強さなどを客観的なデータとして評価し、診断の参考にします。検査と問診が終わると、医師から診断についての説明があります。そして、今後の治療方針が提案されます。治療の柱は、主に「薬物療法」「心理療法（カウンセリング）」「生活指導」の三つです。薬物療法では、症状に応じて、自律神経のバランスを調整する薬、不安を和らげる抗不安薬、気分の落ち込みを改善する抗うつ薬、あるいは体質改善を目指す漢方薬などが、ごく少量から慎重に処方されます。薬への不安があれば、遠慮なく医師に質問しましょう。心理療法では、専門のカウンセラーと共に、ストレスへの対処法（コーピング）を学んだり、物事の受け止め方の癖（認知の歪み）を見直したりする「認知行動療法」などが行われます。そして、睡眠、運動、食事といった基本的な「生活指導」も、自律神経を安定させる上で欠かせない治療の一環です。これらの治療法を組み合わせ、あなたに合ったオーダーメイドの治療プランを、医師と共に作っていく。それが、心療内科での治療のスタートなのです。

子供の舌が、まるでイチゴのように赤くブツブツになっている。この「いちご舌」と呼ばれる特徴的な症状に気づいた時、多くの親御さんがまず思い浮かべるのが「溶連菌感染症」でしょう。確かに、いちご舌は溶連菌感染症の代表的なサインの一つです。しかし、実はこの症状を引き起こす病気は、溶連菌以外にもいくつか存在します。安易に「どうせ溶連菌だろう」と自己判断してしまうと、適切な治療の機会を逃してしまう可能性もあるのです。溶連菌感染症以外で、いちご舌が見られる代表的な病気が「川崎病」です。川崎病は、主に四歳以下の乳幼児に発症する、全身の血管に炎症が起きる原因不明の病気です。いちご舌に加えて、「五日以上続く高熱」「両目の充血」「唇が赤く腫れて切れる」「手足の腫れと、回復期に見られる指先の皮むけ」「BCG接種痕の発赤」「首のリンパ節の腫れ」といった、六つの主要な症状のうち、五つ以上を満たすと診断されます。川崎病は、心臓に血液を送る冠動脈に炎症が及ぶと、心筋梗塞や動脈瘤といった深刻な後遺症を残すことがあるため、早期に診断し、免疫グロブリン大量療法などの専門的な治療を開始することが極めて重要です。また、稀ではありますが、「猩紅熱（しょうこうねつ）」でも、いちご舌が見られます。猩紅熱は、毒素を産生する特殊な溶連菌によって引き起こされる病気で、発熱や喉の痛みに加え、全身に細かい赤い発疹が広がるのが特徴です。これも抗生物質による治療が必要です。さらに、ビタミンB群の欠乏や、非常に稀なケースとして、毒素性ショック症候群（TSS）などでも、舌に同様の変化が見られることがあります。このように、いちご舌は、見慣れた症状でありながら、その背後には様々な病気の可能性が隠れています。特に、高熱が長く続く、あるいは他の全身症状を伴う場合は、単なる溶連菌感染症ではない可能性を常に念頭に置き、速やかに小児科を受診して、専門家による正確な診断を仰ぐことが何よりも大切なのです。

熱はないけれど、喉の奥が赤く、痛みや違和感が続く。そんな時、病院へ行こうにも「耳鼻咽喉科と内科、どちらを受診すれば良いのだろう？」と迷う方は少なくありません。どちらの科でも診察は可能ですが、症状や状況によって、より適切な選択をすることができます。その賢い選び分け方について解説します。まず、結論から言えば、「喉の症状が主役」であるならば、「耳鼻咽喉科」が第一選択となります。耳鼻咽喉科は、その名の通り、耳・鼻・喉の専門家です。喉の赤みの原因を診断するために、内科にはない専門的な器具を持っています。例えば、鼻から細いファイバースコープを入れて、肉眼では見えない喉の奥深く、咽頭や喉頭の状態を直接、詳細に観察することができます。これにより、赤みの程度や範囲、ポリープや腫瘍の有無などを正確に把握できるのです。また、声がれや飲み込みにくさ、喉の異物感といった、喉の機能に関する症状が伴う場合も、声帯などを直接診察できる耳鼻咽喉科が最適です。さらに、鼻水や鼻づまり、耳の痛みなど、喉と繋がっている他の部位の症状がある場合も、これらをトータルで診てくれる耳鼻咽喉科が適しています。一方、「内科」の受診を検討したいのは、喉の赤みに加えて、咳や痰、胸の不快感、あるいは全身の倦怠感など、「喉以外の症状」も気になっている場合です。内科医は、全身的な視点から診察を行い、喉の赤みが、気管支炎や肺炎といった呼吸器全体の病気の一部ではないか、あるいは他の内科的な疾患が背景にないかを探ってくれます。特に、逆流性食道炎が疑われるような胸やけや胃の不快感を伴う場合は、「消化器内科」の受診がより専門的な治療に繋がります。まとめると、選び方のポイントは「症状の局在性」です。喉や鼻、耳といった局所的な問題が中心であれば耳鼻咽喉科へ。症状が全身に及んでいたり、呼吸器や消化器の問題が疑われたりする場合は内科へ。もし、どちらか迷う場合は、まず喉の専門家である耳鼻咽喉科で局所的な異常がないことを確認し、必要であればそこから適切な診療科を紹介してもらう、という流れが最もスムーズで確実と言えるでしょう。

いつまでも小児科にお世話になるわけにはいかない。そう頭ではわかっていても、いざ「小児科卒業」のタイミングとなると、本人も親も、なかなか決断がつかないものです。長年お世話になった安心感を手放し、新しい内科の先生を探すのは、勇気がいることかもしれません。では、どのようなタイミングを目安に、内科への移行を考え始めるのが良いのでしょうか。いくつかの具体的なサインやきっかけがあります。まず、最もわかりやすいのが「本人の気持ちの変化」です。待合室で、泣いている赤ちゃんや、走り回る小さな子供たちに囲まれていることに、高校生の本人が「気まずい」「恥ずかしい」と感じ始めたら、それは一つの卒業のサインです。自分の健康について、より大人として向き合いたい、という自立心の表れでもあります。親が無理に小児科へ連れて行くのではなく、本人の気持ちを尊重し、一緒に内科を探してあげる良い機会と捉えましょう。次に、「症状の種類」が変わってきた時です。これまでは風邪や感染症が中心だったけれど、最近、生活習慣の乱れからくる不調や、ストレスによる胃の痛み、あるいは女性であれば月経に関するトラブルなど、より「大人の病気」に近い症状で悩むようになったら、それぞれの専門性を持つ内科や婦人科などへの移行を検討すべきタイミングです。特に、生活習慣病などは、長期的な視点での管理が必要となるため、早い段階から内科医に相談するのが望ましいでしょう。また、「物理的な理由」もあります。多くの小児科クリニックは、十五歳（中学生まで）を対象年齢の上限としていることが少なくありません。高校生になった時点で、かかりつけの小児科から「次からは内科へどうぞ」と促されるケースも一般的です。これを、自然な卒業のタイミングと捉えるのが良いでしょう。内科へ移行する際には、これまでの病歴や予防接種の記録、アレルギー情報などをまとめた「紹介状（診療情報提供書）」を、小児科の先生に書いてもらうことが非常に重要です。これがあれば、内科の医師もスムーズに情報を引き継ぐことができ、安心して新しい医療関係をスタートさせることができます。小児科卒業は、子供が自分の健康管理に責任を持つ、大人への大切な一歩なのです。